投資信託紹介

WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)

    1月度第3位の投信です。
    1か月間のリターンは19.97%です。

    コストを確認してみましょう。(税込)

    • 購入手数料:3.24%
    • 信託報酬:2.04%
    • 信託財産留保額:0円

    コモディティというカテゴリーの信託報酬平均は1.04%であるため、カテゴリーの中でも高めの手数料になっています。
    ポートフォリオは、国際債券が62%、その他が38%を占めています。
    主な主要対象は、国内の短期公社債と米国の原油先物取引です。日々の基準価額の値動きをWTI原油先物取引価格の値動きと連動するように運用しています。 リスクは高いといえます。

    販売会社は、以下の通りです。

    • マネックス証券
    • 大和証券


    以下が1月度のチャートです

    マネックス証券より



    以下目論見書より

ファンドの目的・特色

    ファンドの目的


      「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)」

      主として米国の原油先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがWTI原油先物取引価格の 値動きと概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。運用にあたっては、原油先物取引の買 建玉の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額と同程度となるよう調整を行なうとともに、国内余 剰資金については、わが国の短期公社債に投資します。

      「WTI原油先物ファンド(ショート・ポジション)」

      主として米国の原油先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがWTI原油先物取引価格の 値動きの概ね反対となる投資成果を目指して運用を行ないます。運用にあたっては、原油先物取引の 売建玉の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額と同程度となるよう調整を行なうとともに、国内 余剰資金については、わが国の短期公社債に投資します。

      「WTI原油先物ファンド(マネー・ポジション)」

      わが国の短期公社債に投資を行なうことにより、安定した収益の確保を目指して運用を行ないます。

    ファンドの特⾊


    1. 当ファンドは、「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)」、「WTI原油先物 ファンド(ショート・ポジション)」、「WTI原油先物ファンド(マネー・ポジショ ン)」の3本のスイッチング可能なファンドで構成されています。
      ◇ スイッチングとは、「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション/ショート・ポジション/マネー・ポジ ション)」を構成する各ファンドの受益者が、保有する当該各ファンドの受益権を換金し、その換金代金を もって、「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション/ショート・ポジション/マネー・ポジション)」を構 成する他のファンドの受益権の取得申込みを行なうことをいいます。
      ※ 「WTI原油先物ファンド(マネー・ポジション)」の受益権の取得申込みは、スイッチングによる場合のみ受 付けます。
      ※ スイッチング及び「WTI原油先物ファンド(マネー・ポジション)」のお取扱いについては、販売会社にお 問い合わせください。
    2. 商品先物取引に直接投資を行なう日本で初めての国内籍投資信託です。 平成20年の法令等の改正により、投資信託の主たる投資対象(特定資産)として、商品現物、商品先物 取引等に係る権利が追加されました。「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)」、「WTI原油先物 ファンド(ショート・ポジション)」は、商品先物取引に直接投資を行なう日本で初めての国内籍投資信 託です。
    3. 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。 「WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)」、「WTI原油先物ファンド(ショート・ポジション)」にお いては、外貨建資産の為替変動リスクを低減するため、外国為替予約取引、通貨先物取引等を用いて為 替ヘッジを行ないます。ただし、市場動向の変化、ヘッジをかける比率、タイミング等により、想定した ほどヘッジ効果があがらない場合があり、基準価額に影響を及ぼすことがあります。

    主な投資制限

    【WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)】
    【WTI原油先物ファンド(ショート・ポジション)】

    1. 外貨建資産の投資割合には、制限を設けません。
    2. デリバティブ(商品投資等取引に係る権利を除きます。)の使用は、ヘッジ目的に限定します。


    【WTI原油先物ファンド(マネー・ポジション) 】
    1. 外貨建資産への投資は、行ないません。
    2. デリバティブの使用は、ヘッジ目的に限定します。

    分配⽅針

    1. 毎決算期に収益の分配を行なう方針です。ただし、基準価額の水準や市 場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。
    2. 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。) 等とします。
    3. 信託財産に留保した収益の運用については、特に制限を設けず、「基本方針」および「運用方法」に基づき元本と同一の運用を行ないます。